ワールドカップの悲喜劇
『サッカーのＦＩＦＡワールドカップ（Ｗ杯）カタール大会は２日（日本時間３日未明）、Ｈ組のウルグアイがガーナに２－０で今大会初勝利を飾り、韓国と勝ち点４、得失点差０で並んだが、総得点で及ばず、４大会連続となる決勝トーナメント進出はならなかった。
ウルグアイは１点に泣いた。２点リードで迎えた試合終盤、同時刻に行われていたもう１試合で韓国がポルトガルに勝ち越した。１６強入りするには得失点差で韓国を上回る必要があったが、追加点を奪えないまま試合終了。
ベンチに退いていたエースＦＷスアレスは泣き崩れた。
３試合目でようやくゴールを奪ったチームに、アロンソ監督は「もっと早くに、きょうのような戦いができていれば良かったが、選手たちはベストを尽くした」と振り返った。（アルワクラ 矢萩雅人）』
南米の有力国のウルグアイがグループリーグで敗退した。
それもあと数分で決勝トーナメントに出場するはずだったのだが、サッカ－はわからない。
状況はウルグアイ有利だった。
僅かに決勝トーナメントへの可能性を残していた韓国は、既に決勝トーナメント進出を決めていたポルトガルと対戦。実力的にはポルトガルの方が上の予想だった。
そして、ウルグアイは調子が出てきて、韓国に勝利していたガーナに2－0としたところで勝利を確信したのだろう。エースのスアレスを交代させた。
ウルグアイにとって決勝トーナメントへのライバルはガーナと見ていたのだろう。ガーナのことだけを見ていた可能性が高い。ただ、ポルトガルは負けても進出できるので、途中でエースのC.ロナウドを交代させていた。
ポルトガル対韓国は1‐1でアディショナルタイムに入った。このまま引き分ければウルグアイの決勝トーナメント進出が決まる。
その時に、韓国がカウンターから1点をもぎとったのだ。これでウルグアイと韓国は勝ち点、得失点差で並んで、総得点の勝負になったのだ。
ウルグアイとしてはまさかの展開だった。 当面のガーナだけを意識していて、韓国がポルトガルに勝つという可能性は除外していたのだろう。
しかも、韓国の得点はロスタイムでの得点で、ウルグアイに残された時間は少なかったのだ。ウルグアイがもう1点狙いをしていれば状況は変わったかもしれない。
ウルグアイの顔だったスアレスやカバーニにとって年齢を考えると、恐らく今回が最後のワールドカップだったろう。
かつては悪童と呼ばれていたスアレスが、あそこまで人目もはばからず泣くなんて余程悔しかったのだろう。スアレス自身がどこかの試合で1点でも挙げていれば決勝トーナメントに進めていたということもあるかもしれない。
南米勢がブラジル、アルゼンチンだけしか進めなかったというのも意外だった。
アルゼンチンだって、初戦でサウジアラビアに敗れて、常に敗退危機と隣り合わせで戦ってきたことを考えると、実力差は縮まっている。
今回はサウジアラビアがアルゼンチンに勝ったり、日本がドイツやスペインに勝ったりとアジア勢のジャイアントキリングが見られた。
また、アフリカ勢もチュニジアが前回優勝のフランスに勝利したり、カメルーンが優勝候補筆頭のブラジルに勝ったりした。優勝候補だったベルギーを破ったモロッコは1位通過でアフリカ勢も躍進した。
今回のワールドカップは展開が読めないと言われているのは、中東のカタールでやっているということも大きいと思う。
カタールは暑いので、いつものワールドカップと違って11月に行うということになった。ヨーロッパを始めリーグを中断してワールドカップを行っている。
その為か、ヨーロッパで活躍する有力選手に怪我が多い。全体練習も連携もいつもと違っているのではないだろうか。
また、中東の気候は慣れないときついだろう。日本も中東でやる場合は、ホームとは違った対策をしていた。アジア予選でも、中東では実力差以上に何が起こるかわからない怖さがあった。
今回、アジア勢が3か国も決勝トーナメントに進んだのは史上初。
それは中東での試合に慣れていたというメリットもあったのではないかと思う。
日本の次戦はクロアチアと対戦。
守りの要の富安や遠藤、酒井などが怪我から復帰してくれば、少しキャプテンの吉田を休ませることもできそうだ。
GKの権田は好調を維持しているので、守って耐えていれば今の日本ならどんな強豪国でもチャンスはあると思うな。
頑張れ、日本！
ワールドカップと国籍問題
父は大統領
『サッカーのワールドカップ（W杯）カタール大会1次リーグB組は25日（日本時間26日）、イングランドと米国が0―0で引き分けた。
偉大な父が立てなかった舞台で躍動している。米国のFWティモシー・ウェアは2試合連続ゴールこそならなかったが、「リベリアの怪人」の異名を取った父譲りのスピードで相手のゴールを脅かした。
3トップの一角で先発出場。サイドを突破したかと思えば中央に入ってゲームを組み立て、変幻自在に攻撃をけん引した。
前半20分過ぎには正確なクロスをゴール前でフリーだったマッケニーの足元へ。シュートがバーを大きく越えると、頭を抱えて悔しがった。
父はイタリアの名門ACミランなどで活躍した元リベリア代表のジョージ・ウェア氏で、現在は同国の大統領。
1995年に当時は欧州でプレーする選手を対象としていた最優秀選手賞「バロンドール」をアフリカ出身で初受賞するなど輝かしい経歴を持つが、W杯とは無縁だった。
ティモシーはニューヨークで生まれ、フランス1部のパリ・サンジェルマンの育成組織で育ち、現在は同1部のリールでプレー。W杯デビューを果たした今大会初戦のウェールズ戦ではゴールも決め、「夢がかなった」と喜びに浸った。
チームは強豪イングランドに前半こそ押し込まれたが、後半は圧倒。貴重な勝ち点1をもぎ取り、決勝トーナメント進出に望みをつないだ。
父の思いも背負った22歳の戦いは続く。【アルホル細谷拓海】』
アメリカが強豪イングランドと引き分けた。
そのアメリカのFWにティモシー・ウェアがいる。
ウェアのお父さんは、「リベリアの怪人」と異名を取ったジョージ・ウェア氏。 ACミランなどで活躍し、アフリカ人で初めてバロンドール賞を取った人物。
バロンドール受賞と言えば、その年にサッカーで一番活躍した人という賞だ。しかも初めてアフリカ出身の選手に贈るということは、ダントツぐらいに他の選手と差がないと難しかったと思われる。
どうしても欧州選手の方が優位になるからね。今まで前例がなかったわけだし。
そういう意味でも、当時の「リベリアの怪人」は凄かったのだろう。
だけど、アフリカの国の中でもリベリアはサッカー大国ではない。
アフリカでは、カメルーン、セネガル、ナイジェリアなどや、エジプト、チュニジア、アルジェリア、モロッコと言ったアラビア語圏の国の壁が立ちはだかる感じだ。
「リベリアの怪人」もワールドカップとは無縁だったらしい。サッカーはチームスポーツだからね。絶対的エースが1人いるというのは大きいが、それだけで勝てるほど甘くはない。
その「リベリアの怪人」の息子はというとニューヨーク生まれということもあって、アメリカ代表としてワールドカップに出場している。
アメリカは国籍に関して日本のような血統主義ではなく生地主義を取っているから、どんな人でもアメリカで生まれたらアメリカ国籍を与えるからね。
それで中米などからの不法移民の原因になっている面もあるようなんだけど。
私が驚いたのは、「リベリアの怪人」が現役のリベリア大統領だということ。
世界にはスポーツで活躍して世界に名をとどろかせた選手が政治家になる例は多いけど、現役のリベリア大統領とは・・・。
それで息子がアメリカ人となるとまずくはないのだろうか？
父がリベリアの国民の為に働いているのに、その家族がアメリカ人として活躍している現状はアフリカンドリームとなるのだろうか？？
ちなみにティモシー・ウェア選手は、リベリア国籍、フランス国籍もあるようだ。名門パリ・サンジェルマンの育成組織で育っているから、フランスに愛着があるのかと思いきや、そうではないようだね。
もしかしたら、フランス代表になって活躍するには高い壁があるから、ティモシー・ウェア自身のワールドカップ出場の夢にはアメリカ代表の方が都合が良かったのかもしれないね。あくまで推測だけど。
リベリア代表だとワールドカップ出場はもっと難しいだろうしね。
リベリアという国は、元々アメリカの黒人奴隷解放で建国された国で、アメリカとは結びつきが強い国。
ただ、内戦などもあり世界でも最貧国の1つに数えられるくらいだ。
お父さんのジョージ・ウェア氏はリベリア大統領だが、息子の活躍がどのように政治に影響するのか気になるところでもある。
仮想通貨業界の衝撃と大谷翔平
FTX破綻と大谷翔平
『（ブルームバーグ）： 経営破綻した暗号資産（仮想通貨）交換業者ＦＴＸが、米大リーグ・エンゼルスの大谷翔平選手やプロテニスの大坂なおみ選手らセレブを「広告塔」に起用し、「経験の浅い投資家」を標的にして欺いたとして、同社と共同創業者のサム・バンクマンフリード前最高経営責任者（ＣＥＯ）らに損害賠償を求め、米オクラホマ州在住の投資家１人が提訴した。
マイアミのフロリダ州南部地区の米連邦地裁に15日提出された訴状には、大谷選手らのほか、米ナショナル・フットボールリーグ（ＮＦＬ）でスーパーボウル７回制覇に貢献したトム・ブレイディ選手や米プロバスケットボールＮＢＡのステフィン・カリー選手、ＮＢＡのレジェンド、シャキール・オニール氏、スーパーモデルのジゼル・ブンチェン氏など、多くの著名人が被告として名を連ねている。
大谷選手のケースは、ＦＴＸとの長期パートナーシップ契約と「グローバルアンバサダー」就任が、昨年11月に発表された。
大谷選手は全ての報酬をエクイティーと暗号資産で受け取る予定で、ＦＴＸと暗号資産業界への強い信認を示すと同社は発表資料で説明していた。
今年３月にはグローバルアンバサダーになる大坂選手が、ＦＴＸトレーディングのエクイティーを得て、暗号資産で報酬を受け取ると公表された。
ＦＴＸが11日に米連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請した後、バンクマンフリード前ＣＥＯとグループ会社を相手取り訴訟が提起されるのは初めて。
賠償請求額は明らかでない。裁判所に提出された資料によれば、グループ会社を含めた債権者の数は100万を超える可能性があり、会社更生手続きの下で資金回収を目指す投資家の動きが制限される恐れもある。
原告のエドウィン・ギャリソン氏は、ＦＴＸがセレブらを起用することで、連邦法とフロリダ州法に違反する未登録証券を売り込み、スマホアプリを利用する投資家を出資金詐欺に誘い込んだと主張。
ＦＴＸの暗号資産口座に登録された全米の投資家を代表する集団訴訟の認定を求めた。
ギャリソン氏は「ＦＴＸの詐欺的なスキームで米国の消費者が被った損害額は合計110億ドル（約１兆5300億円）に上る」と訴えた。
同氏の訴訟チームは「（被告にとって）不利な証拠となるＦＴＸの多くの電子メールやテキスト」を入手したとしているが、内容は明らかにしていない。
ＦＴＸの代理人の弁護士のほか、ブレイディ氏とブンチェン氏の代理人にも電子メールで訴訟に関するコメントを求めたが、これまでのところ返答はない。 原題：FTX, Star Backers Tom Brady and Steph Curry Sued by Investor (3)（抜粋）』
FTXの破綻が仮想通貨界に大きな衝撃を与えている。
ボラリティの高い仮想通貨は価格の爆上げ、暴落がしょっちゅう起こる。
USドルと連動するTether、USD Coin、BUSDなどもあるけど、ビットコイン（Bitcoin）を始めとする仮想通貨の多くは乱降下が激しいのだ。
今回のFTXの衝撃でほとんどの仮想通貨が大きく値を下げている。
このFTXは、個人投資家から機関投資家まで、色々な顧客向けに暗号資産（仮想通貨）取引プラットフォームを複数運営していた企業で、世界でもトップ５に入るくらいの超有名企業だった。
そのFTXが破綻したというニュースは、衝撃であった。
FTXの知名度を後押ししていたのが、大谷翔平をはじめとする有名スポーツ選手だ。
大谷選手やテニスの大阪なおみ選手、ＮＦＬのトム・ブレイディ選手や米プロバスケットボールＮＢＡのステフィン・カリー選手、シャキール・オニール氏、スーパーモデルのジゼル・ブンチェン氏なども被告に名を連ねたということだ。
要するに、超有名人を使って投資家をだましていたという感じだろうか。
実は、FTXの財務などを見るとずさんな経営をしていたようで、創業者サム・バンクマン・フリード氏個人への融資など、会社資金の私的流用の疑いも浮上している。
巨額に集まったお金を好き勝手使っていたという疑惑だ。
このFTXは日本にも進出していたから、日本人にも少なからず影響が出るだろう。
それにしても、とばっちりを受けた有名人は災難としかいいようがない。
まさか世界でも名だたる仮想通貨のプラットフォームを運営していたFTXが破綻するとはだれも思わなかっただろう。
これまでにも仮想通貨取引所の小さい所は取引額が少なくて採算が合わなかったり、経営の旨味がなかったりで撤退や破綻したところはあった。
でも、FTXはその規模が違う。
日本で有名な仮想取引所BitflyerやCoincheck、Zaifなどよりもはるかに規模が大きかったアメリカの会社が破綻したのだ。
大谷翔平選手は昨年にFTXと長期パートナーシップ契約および「グローバルアンバサダー」を受諾しており、全ての報酬をエクイティーと暗号資産で受け取る予定だった。
そのことが、ＦＴＸと暗号資産業界への強い信認を示すということだったのだ。
有名人がサポートしているから暗号資産（仮想通貨）の身近感をだし、わけのわからない仮想通貨取引所ではなく安心してFTXを利用できるというメッセージを出していた。
それが初心者の投資家などを騙す「詐欺的なスキーム」ということなのだろう。
FTXの「グローバルアンバサダー」をしていた大谷選手や大阪選手が今後どうなるのかはアメリカの裁判の状況を見守るしかない。
企業の広告塔になるということは、自身のイメージダウンにも直結するリスクを負うんだなと、今回改めて思った。報酬も仮想通貨やエクイティ（株式資本など）で受け取る予定だったらしい。
それにしても皮肉なことに、仮想通貨の価格はFTXの破綻で暴落。 FTXから報酬を受け取るどころか、自身についたイメージダウンをいかに払拭するかという感じだろうか。
企業の広告塔って、いい加減な企業に当たると、しっぺ返しが凄いということが改めて証明された。。
それにしても、FTXのCEOのずさんな経営のせいで、仮想通貨業界全体にも大きなマイナス影響を与えた。
一説には2023年末まで、コインの価格の暴落の影響は続くともいわれているくらいだ。
いや、それ以上に暗号資産（仮想通貨）は危ないという印象を世界の消費者に与えた影響は計り知れない。
FTXのCEOにはそれぐらいの責任があるのだ。資金の私的流用が発覚すれば、投資家の怒りは収まらないだろうね。
世界規模の会社で、多くの有名人を使って広告していた企業の破綻は、暗号資産（仮想通貨）の信用をなくすには十分だ。
逆に言えば、仮想通貨の未来を信じている人にとっては、その仮想通貨コインの目利きさえよければ格安で仕入れることができて、将来価格が上がって大儲けするチャンスであるかもね。
ただ、ゴミコインを選んでしまうと将来的価値がなくなって、そのまま資金をどぶに捨てる事態にもなりかねない。 その辺の判断は素人には非常に難しいね。
コイン自体は問題なくプロジェクトが進んでいても、今回のFTX事件のように外部的要因で、全体的に仮想通貨の価格が低迷してしまうリスクは常にあるしね。
【異文化】花嫁サポート人
中国の花嫁介添人（伴娘）
『中古品フリマアプリの「閑魚」で「花嫁介添人（伴娘）」と検索すると、200～520元（約4000～1万円）ほどの花嫁介添人サービスが大量に目に飛び込んでくる。
このほか、プロの花嫁介添人でブライダル企業のアプリを通じて営業活動をしている人もいれば、微信（WeChat）のグループを通じて仕事をもらう人もいる。
■プロの花嫁介添人
「花嫁を引き立てる平凡なルックス」 「花嫁さんを引き立てます」、「目立ちません」、「平凡なルックスです」といったフレーズは、仕事を求めるプロの花嫁介添人の紹介文のほとんどに見られる。
結婚式の当日は、花嫁が「美」を独占するべきというのが、このほど取材したプロの介添人と花嫁のほぼ全員の共通認識だった。
プロの介添人の女性は、「この仕事は美人過ぎてはだめ、背が高すぎてもだめで、花嫁さんの引き立て役に徹しなければならないと思う」と話した。
また、「花嫁より目立たない」のがプロの介添人の基本的条件であり、基本的マナーでもあるという人もいる。
■なぜプロを雇うのか？
ソーシャルコマースプラットフォームの小紅書には、自分が介添人を頼んだ時の費用一覧を公開する人が少なくない。
必要経費として挙げられているのは、1000元（約2万円）に上る宿泊費、1000元に上る手土産代、数百元の親族へのご祝儀、さらには航空券代などだ。
プロを雇えば300～500元（約6000～1万円）のサービス料金だけで済む上、借りを作ることもない。
プロの介添人を雇った萌萌さんも費用を計算したことがある。
他の地域に住む友人2人に介添人を頼んだとしたら、高速鉄道の料金が往復で1400元（約2万8000円）ほど、口紅や香水などの手土産代が計2000元（約4万円）前後、母親からそれぞれに600元（約1万2000円）のアテンド料で計1200元（約2万4000円）、花嫁を迎えに行く時のゲームにも費用がかかり計1000元（約2万円）前後、ヒルトンホテルに2泊して大体1100元（約2万2000えん）だ。
一方で、プロを雇う場合は1人300元（約6000円）で済み、諸々の費用もかからない。
プロの介添人の青青さんは、「現代では心の底を見せ合える友人がいるという若者は少ない。よく知らない遠くの親戚に介添人を頼めば、ものすごく気を遣うし、よく知っている人に頼んでアテンド料を渡すとして、アテンド料が少なければ陰口をたたかれる。
だったらいっそのことプロを雇った方がいい。少なくとも気は遣わないし、支払いも1回で済む」と話した。
前出のプロの介添人の女性は、「プロの介添人を選ぶのは目下の新型コロナウイルス感染症の影響によるという人も少なくない。
友達が他の地域から来ることができないので、地元でプロを雇うしかないということだ。花嫁の中には、自分の友達が介添人の経験がないため、経験豊富なプロを探して、結婚の良い雰囲気作りをしたいという人もいる」と話した。（提供/人民網日本語版・編集/KS）』
花嫁介添人（伴娘）。
元々は欧米のブライズメイドといって、花嫁の友人数人がウェディング準備や挙式当日のサポートを行うことから来たらしい。
日本ではプロのスタッフがお世話をするのが一般的だから、あまり日本人には馴染みがないけど、中国では一般的のようだね。
その中国で、プロの花嫁介添人が人気らしい。
中国も一人っ子政策を長年続けてきて、友達が少ない人もけっこういるのだろう。 その代わりによく知らない親戚に頼るのは、気遣いも大変というのは理解できる。
それに地方から出てきてと会で結婚式を挙げる場合は、その移動費などの出費も馬鹿にならないだろう。 大親友ならまだしも、それほど親しくなかった人や親戚を遠方から呼ぶとなると、費用が嵩むだけで、心から祝ってもらえるかどうか。
しかも、その包んだお金の額が少なかったりしたら、後々まで陰口を言われるかもしれない。
そういうメンタル面だけでなく、大親友でも現在の中国はコロナに対してゼロコロナ政策を取っている。
チベットではロックダウンが続き、出稼ぎ者が仕事も満足になくなったのに、それでいて故郷にも帰れず、家賃などの出費だけ強いられる状況に怒りが爆発し、漢民族のデモが起きたとされる。
チベットではウイグルと共に、これまでも何度か暴動ニュースなどが流れることもあったが、今回のデモがちょっと違ったのはチベット民族ではなく、漢民族主体だったことだろう。
このように中国国内でもコロナのロックダウンの影響で、自由にできない。 そういう事情もあるのだろう。
それに、プロの花嫁介添人って何回も結婚式を経験しているわけだから、素人の友人や親戚よりもポイントがよくわかっていて結婚式がスムーズに進むというメリットもある。 何より、費用が安く済むなら頼む価値はあるかな。後腐れもないしね。
ただ、ある程度の仲の友人や親戚は呼ばないと、それこそ後で色々言われるかもしれないね。
それにしても笑っちゃうのが、「目立ちません」、「平凡なルックスです」といった花嫁介添人のアピールフレーズ。
これだと地味な女性で、よく気がつく女性の仕事にピッタリかもね。 1日で1万円ぐらい稼げるなら働く方にもメリットがありそう。
結婚式って、大体に土日や祝日が多いから、普段仕事をしている人もアルバイト感覚でできそうだ。 世の中、色々な仕事があるもんだね。
究極のチャレンジ
97歳の挑戦
『【AFP＝時事】マレーシアのマハティール・モハマド（Mahathir Mohamad）元首相（97）は5日、今月19日に実施される総選挙への立候補を届け出た。
2018年に首相に返り咲いた際には「世界最高齢の現職首相」としてギネス世界記録（Guinness World Records）に認定されたマハティール氏は、リゾートとして知られるランカウイ（Langkawi）島の選挙区から出馬する。
加齢による衰えが見られるが今も健康そうなマハティール氏は、出馬手続きのために島の主要都市クアにある庁舎を訪れると、自身が率いる「祖国闘士党」の旗を振る数十人の支持者に迎えられた。
マハティール氏はランカウイ島で記者団に対し、自分に勝機はあるとして、引退するべきとの指摘を一蹴。「私は今も皆さんと立ち話をして、理路整然とした回答をしていると思う」と述べた。【翻訳編集】 AFPBB News』
マハティール氏と言えば、日本の経済的成功を見て最初の首相時代「Look East」と言ってマレーシアの経済発展に大きく貢献した人物。
経済専門家ではないにもかかわらず、マレーシアを大きく変えた功労者だ。 そして再び世界を驚かせたのが4年前の2018年。
90歳を超えて、再びマレーシアの首相に返り咲いたのだ。
いくらマレーシアの発展の功労者とはいえ、90歳を超えた人物を国のトップにするなんて、僕も驚いた。
逆に言えば、そんな年になってもマレーシアでカリスマの影響力があるということだろう。
そして、97歳の今、再び総選挙へ立候補をしたのだ。
97歳まで生きられる人物もそこまで多くないが、今から政治家に戻るなんて、どこまでポジティブなんだ。
通常イメージするのは、97歳って、寝たきり老人になってぼけ始めている人が多い年代。 もう驚愕としか言いようがない。
マハティール氏は政治家になる前は医者だった。 医者から転職して、マレーシアの経済を大きく発展させたのもビックリだった。
東南アジアのリーダー的存在だった。 通常であれば、引退してのんびり余生を過ごしているのが普通の年。
それに驚きなのが、そんな100歳に手が届きそうな年代でも頭がしっかりしているのは凄くない？ お金に困っているわけでもないだろうし、生涯マレーシアの将来に費やそうという心意気だろうね。
マハティール氏自身が率いる「祖国闘士党」という党首としての仕事や90歳を超える政治家を支持するというのを見ても、どれだけカリスマ性があるんだろうと僕の創造をはるかに超えた人物。
どのような生活をすれば、ここまで頭と体がしっかりするんだろう？
フェルメール絵画攻撃の意図
環境活動家と名画
『【ブリュッセル時事】気候変動対策を訴えるため、環境活動家が名画を攻撃する事件が欧州で相次いでいる。
温暖化対策を協議する国際会議を来月に控える中、世界的な芸術作品を対象にすることで「より大きな関心を集める狙い」（米メディア）とみられるが、過激な行動には疑問の声も上がっている。
オランダ・ハーグのマウリッツハイス美術館では27日、日本でも有名なフェルメールの代表作「真珠の耳飾りの少女」が狙われた。
AFP通信によると、環境活動家3人が絵画や周辺の壁に頭部や手を接着させたなどとして警察に拘束された。ガラスに保護されていた絵画自体は無事だった。
ドイツでも23日、印象派の画家モネの「積みわら」にマッシュポテトが投げ付けられ、14日にはロンドンで、世界的に有名なゴッホの「ひまわり」にトマトスープがかけられた。
ゴッホ作品の攻撃に関わった英国の団体は、政府に化石燃料の新規開発停止を要求しており、世間に衝撃を与えて問題提起することが狙いだったとブログで説明した。
近年、干ばつや洪水が各地で相次ぎ、温暖化の影響が指摘されている。
国連は27日、各国が温室効果ガス削減目標を達成しても、世界の気温は今世紀中に2．8度上昇するとの試算を公表。来月6日からエジプトで開かれる国連気候変動枠組み条約第27回締約国会議（COP27）では、各国の排出削減の取り組み強化も議論される。
英ノッティンガム大学のマシュー・ハンフリー教授は、仏放送局フランス24に対し「破壊的で地球規模の不可逆的変化に抗議している」と活動家に理解を示す一方、芸術作品への攻撃で「世論を遠ざける可能性がある」と懸念を表明した。
米ニューヨーク大学のスティーブン・ダンコム教授も米紙に「活動家がおかしなことをしているというメッセージが伝わっているならば、それは大義のためになるだろうか」と疑問を投げ掛けた。』
環境活動家のゲリラ名画破壊作戦。
環境活動家が名画を攻撃する事件がヨーロッパで相次いでいる。気候変動対策を訴えるためらしい。その行動はインパクトはあるが、一般人の共感を呼ぶかと言えば疑問だ。
今回はオランダ・ハーグのマウリッツハイス美術館で、日本でも有名なフェルメールの代表作「真珠の耳飾りの少女」が狙われた。
これまで、23日にドイツで印象派の画家モネの「積みわら」にマッシュポテトが投げ付けられ、14日にはロンドンで、世界的に有名なゴッホの「ひまわり」にトマトスープがかけられた。
今回で環境活動家が名画を狙った攻撃は3回目だ。
しかも、犯行後に顔が映るように？その場から離れないように壁に手を付けたというおまけつき。
温暖化を始め、世界の環境悪化に警笛を鳴らすというのは理解できるが、名画を傷つけようとする行為はどうだろうか。
インパクトだけを意識し、名画はガラスで保護されているから傷めることはないと計算しているのかもしれないが、絵画好きや画商などからは当然避難の声が上がっている。
名画にスープなどをかける行為は世界のニュースにあがるインパクトを持っているのは確かだ。
ただ、環境問題に関心がある人も、そういう行為に賛同する人は少ないのではないか。
逆に、名画を破壊しようとする奴らだから、彼らの主張も狂信的でおかしいと思ってしまう人も出てくるのではないか？
地球環境問題の問題提起になる前に、彼らに嫌悪感を抱く人も多く出るのではないかと個人的には思う。
温室効果ガス削減目標を達成しても、世界の気温は今世紀中に2．8度上昇するとの試算を公表した。目標達成も容易でない中での、非常に厳しい現実を突きつけられた形だ。
モルディブやコモロなどの小さい島国、フィジーやトンガなど南太平洋の島嶼諸国などにとっては死活問題かもしれない。
気温が上がり、氷河や北極や南極などの氷が解け始めると、水温が上昇し、国土がなくなる可能性がある。
それよりに気候が変動することによって、大きな自然災害があちこちで起こってくるだろう。
今年もパキスタンが大規模な洪水の被害にあった。
それに関心を持ち、一人一人がエネルギーを抑制する意識も大事になってくるだろう。
特に先進国や急速に発展してきた国などは、責任が大きい。
ただ、その関心を引くために、ゴッホ、モネ、フェルメールといった世界的な名画を攻撃するのは違うと思う。
過激な行動を起こせば、その主張に目が行くよりも、そもそもその主張に耳を傾けなくなるのではないだろうか。 また、彼らとは別の環境活動家は、一緒にされて迷惑を被るかもしれない。
環境問題に注目させたい本来の目的を達成するための行動は、名画攻撃ではないと思うな。
デジタル給与を考察する
デジタル給与
『企業が従業員のスマートフォンの決済アプリの口座などに直接払い込む「デジタル給与」が、来年4月に解禁される見通しとなった。
政府が推進するキャッシュレス化に向けた新たな選択肢として、給与を受け取る従業員の利便性向上が期待される。
一方、企業内の事務負担増加など課題も多く、普及するかどうかは不透明だ。
現在一般的になっている銀行口座への振り込みと比べ、口座から現金を引き出すなどの手間が省けるようになる。
決済サービスを手掛ける資金移動業者は、「ユーザーの利用機会の拡大や決済金額の増加が見込まれる」（ペイペイ）など前向きに受け止める。
兼業・副業が広がる中、給与の受け取り方の多様化に結び付くほか、国内で銀行口座を開設しづらい外国人労働者への給与支払いが簡単になるという。
一方、これまで給与振り込みを一手に担ってきた銀行業界からは、デジタル給与の浸透に疑問の声も出ている。
ある関係者は「既に銀行振り込みを受けている人が、変更手続きをしてまで移行するほどニーズは強くない」と分析。企業の給与担当部署の事務作業が複雑化することや、銀行振り込みと同程度の高い安全性や安定性を確保できるかといった懸念もある。
厚生労働省は21日に、デジタル給与をめぐるパブリックコメントの募集を締め切り、制度化に向けた詰めの作業を進める。全国銀行協会の半沢淳一会長は「利便性と安心・安全を両立した実効性のある制度設計が必要」と指摘している。』
企業が従業員のスマートフォンの決済アプリの口座などに直接払い込む「デジタル給与」が、来年4月に解禁されるようだ。
海外ではボラリティが高い仮想通貨払いなどもあるくらいなのに、ようやくかという感じ。 日本はデジタル関係で世界からかなり遅れている。
スマホで決済なんて、かなり当たり前になりつつある。
リープフロッグ現象は、既存の社会インフラが整備されていない新興国において、新しいサービス等が先進国が歩んできた技術進展を飛び越えて一気に広まること。
銀行や電話など社会インフラ未整備だったものが、スマホやネットや決済システムなど新しい技術で、一気に先進国に追いついてきている。
いや、それどころか、日本は電話や銀行決済に慣れてしまって新技術が普及しないというデメリットも起きている。
「既に銀行振り込みを受けている人が、変更手続きをしてまで移行するほどニーズは強くない」とか言っているけど、老害の頭の弱い人間の行っている戯言だ。
大体、デジタル給与が解禁されたからと言って、全部それに切り替えろという話ではない。従来通りに銀行振り込みでもＯＫなわけだ。 会社によっては、そのままの所もあるだろう。
給与払いの選択肢が増えるというだけのことで、強制ではない。
企業が従業員に払う給与は、スマートフォンの決済アプリの口座などに直接払い込む「デジタル給与」でなければいけないというなら、そういう議論もわかる。 そこを履き違えて、何でも新しいものに抵抗する輩がいる。害でしかない。
きちんと分析して、理由があるならいいが、そもそもニーズが強いかどうかがどうしてわかるのか？ 自分達の都合の良い感覚だけとしか思われない。それとも、何百人にアンケートを取ったりしたデータでもあるのだろうか？
そんなのは会社や個人によって事情が違うのだから、企業の給与担当部署の事務作業が複雑化することでデジタル給与払いが不都合であればやらなければいいだけの話だ。その決定権は企業にあり、選択肢を増やす政策を邪魔する話ではない。
銀行振り込みと同程度の高い安全性や安定性を確保できるかといったものも、そういう懸念が多れば、ビジネスチャンスととらえて決済技術やセキュリティシステムが進歩していくだろう。そいうやって人類は進歩してきたのだ。
そういう主張の多くはデジタル化に乗り遅れた年配が多い気がするし、年功序列の意識が残っている日本ではそういう年配の意見を無視できない事情もありそうだ。 それが「失われた30年」と言われる日本を作り出し、ユニコーン企業が出なくてアメリカ、中国などに大きな差をつけられた原因ではないのか？
まあ、デジタル決済が進めば、かなりの銀行が倒産するだろうね。そういう既得権者からの抵抗はある。 でも、それは個人的には自業自得だと思う。
銀行の利子は100万円を1年預けてもわずかなのに、休日などにＡＴＭでお金を引き出したりするのに何百円を取ったり、最近ではコインを預けるのにもお金を取るような真似をしている。預金額などあっという間に相殺されて、赤字だ。そもそも このご時世でも、銀行員の給与も高い方ではないのか。
デジタル給与振り込みなら、一瞬で口座に振り込まれるし、支払い時にも時間がかからない。ＡＴＭのように時間帯によってはけっこうな手数料を取られることもなくなる。しかも、銀行やコンビニなどに行ってお金を引き出すという作業もなくなるかあら、時間も節約できる。
言葉やシステムを理解していない外国人が一人でそのまま手続きするのは難しいので、付き添いが必要だ。そういう人件費や時間なども節約できる。
将来的には国を超えて使用できるようになると思う。 今、海外から日本へ送金、逆に日本から海外に送金する場合は、かなりの手数料と時間がかかる。それがなくなるのだ。
日本円で入ってる「PayPay（ペイペイ）」口座で、海外へ行ったときにＱＲコードで払えば現地通貨のレートで計算して引き落とされるシステムになれば、メチャ便利だよね？
ここでも空港などで高いレートで両替をしている銀行は潰れていくだろうけどね。
ただ、日本の理解できない輩がいくら抵抗しても、世界がどんどん先行すれば日本も追随するしかないのだ。それだけ世界は狭まっている。
その場合は、日本は遅れた国というレッテルを貼られて、先進国からも脱落。ビジネス的にもおいしい所は、全て海外企業に持っていかれているような事態になっていそうだけど。
政治家においても二世、三世が増えたり、政策を牛耳っている大臣の大半が60歳以上という日本では環境は悪いといわざるを得ない。台湾のデジタル発展省の大臣で世界的にも有名になったオードリー・タン氏は41歳だからね。
それでも世界から遅れていることに危機感を持つ人が出てきて、日本もようやくキャッシュレス化に向かっているんだから、しょうもない反論を載せている場合ではないのだ。
決済や振り込みの選択肢が増えるのと、それを強制して罰則を設けるのとでは全く違う話であり、それが認識できていないから、こういう低いレベルの議論になってしまうんだろうな・・・。
そもそもデジタル給与に勝るメリットを銀行が消費者に提供できれば、いいだけの話だよね？
それが企業努力というものだろう。これまで銀行がつぶれると困るということで、政府がお金を出して救済措置をしてきた歴史があるから、銀行は甘えている面もあるのではないかと勘繰ってしまう。
デジタル決済や振り込みの選択肢が増え、それでも普及しなかったら、政府が何が原因かＰＤＣＡを回して、トライ＆エラーを繰り返して良くしていけばいいだけの話。海外では参考になるケースが山ほどあるだろう。
これまでは日本独自システムでも1億人以上の人口を抱え、それで商売もできていた部分もあっただろうけど、今後は少子高齢化で日本の人口は減少。
高齢者は若者や中高年ほど生活費や趣味などにお金を使わない。つまり、消費活動は鈍化していくと考えた方が良い。そうなると日本市場だけを見ていても、ビジネスの先行きは暗いよね？ 
